平成10670日目
2018/03/26
この日のできごと(何の日)
【ボクシング・山中慎介選手】現役引退を表明
世界ボクシング評議会(WBC)バンタム級元王者で、日本男子歴代2位の12連続防衛を果たした山中慎介(35)(帝拳)が26日、都内での記者会見で現役引退を正式表明した。
山中は「最後に勝っての引退が理想だったが、すっきりした気分」と語り、「中学の卒業文集に世界王者になりたいと書いて(高校から)ボクシングを始めたが、はるかに上の世界に行けた」と納得の表情を浮かべた。
「神の左」と呼ばれる強烈な左ストレートを武器に、2011年11月から17年8月まで王座を守った。今月1日、前日の体重超過で王座を剥奪されたルイス・ネリ(メキシコ)との再戦で2回TKO負けして王座復帰に失敗していた。《読売新聞》
昭和64年1月1日〜このサイトをご覧頂いている日の一週間前まで、すべての日の「何らかの」できごとを記しています。
情報量が少ない日は随時加筆中です。
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外国の方のお名前、地名などは現時点で一般的に通じるものに書き換えています。(例・ロシアのプーチン氏はかつてプチン氏と表記されていました)
古い記事の多くは「書き写し」のため、誤字脱字が多数あります。見つけ次第修正しています。
【金正恩氏】中国・習近平主席と会談
北朝鮮の金正恩朝鮮労働党委員長が初外遊し、中国の習近平国家主席と26日に会談した。中国政府が28日発表した。金氏は朝鮮半島の非核化には米国と韓国の「段階的な措置」が必要との考えを示し、圧力路線を崩さない米国をけん制、譲歩を求めた。中朝首脳は習氏の訪朝や戦略的関係強化でも一致、4~5月の南北、米朝首脳会談を控え、中朝の結束を強調した。
中国政府によると、金氏は「非核化実現に尽力するのは、われわれの一貫した立場だ」と強調、南北、米朝の首脳会談を開く方針を明言した。《共同通信》
【米・トランプ政権】ロシア外交官60人を国外追放
トランプ米政権は26日、英国に亡命中だったロシア軍の情報機関の元大佐と娘が神経剤で襲われ、意識不明となった事件への対抗措置として、駐米ロシア外交官60人の国外追放を発表した。米軍の潜水艦基地などに近接している米ワシントン州シアトルのロシア領事館も閉鎖するように要求した。カナダ政府も同日、ロシア外交官4人の追放を発表した。
オバマ前米政権は2016年12月、16年大統領選へのサイバー攻撃の報復でロシアの外交官35人を退去処分としたが、今回の制裁は過去最大規模とみられる。
英国政府は14日、ロシア外交官23人の追放を発表した。米ホワイトハウスのサンダース報道官は26日、「米国はロシアによる英国での化学兵器使用に対し、NATO(北大西洋条約機構)同盟国と共にこの措置をとる」との声明を発表した。ロシアが報復に出るのは必至で、米欧との対立が深まりそうだ。《読売新聞》
【皇太子ご一家】長野県入り
皇太子ご一家は26日、静養のため、長野県入りされた。数日間滞在し、スキーなどを楽しまれる。
ご一家は昼過ぎ、新幹線でJR長野駅に到着。駅前に集まった市民らに笑顔で歩み寄り、言葉を交わされた。愛子さまは「大きくなられましたね」と声をかけられ、笑顔で応じられていた。《読売新聞》
【プロ野球・ソフトバンク】川崎宗則内野手の退団を発表
福岡ソフトバンクホークスは26日、今季の契約を結んでいなかった川崎宗則内野手(36)が退団すると発表した。27日付で球団保留者名簿から外し、自由契約となる。
川崎は昨年4月、米球界から古巣のソフトバンクに復帰。シーズン中盤に両足を負傷して戦線離脱すると、復帰できないままシーズンを終え、その後も心身の不調を訴えて球団行事や春季キャンプも不参加だった。球団は何度も慰留したが、最終的に本人の意思を尊重したという。
川崎は球団を通じて「昨年の夏場以降からリハビリを続けてきたが、同時に自律神経の病気にもなり体を動かすのを拒絶するようになってしまった」と明かし、「野球から距離をおいてみようと決断した」とコメントした。《毎日新聞》
【プロ野球・日本ハム】新球場は北広島市に
プロ野球・北海道日本ハムファイターズの本拠地移転構想を巡り、親会社の日本ハム(本社・大阪市)は26日午前、東京都内のホテルで取締役会を開き、札幌ドーム(札幌市豊平区)からの移転候補地を北海道北広島市のきたひろしま総合運動公園予定地(約36・7ヘクタール)とすることを決めた。
2023年をめどに新球場を完成させ、周辺に商業施設などを配置したボールパークを整備する。
球団は昨年12月以降、札幌市南区の道立真駒内公園と、同市に隣接する北広島市の公園予定地の2か所で検討してきた。取締役会では、北広島市の方が敷地にゆとりがあって建設の自由度が高い上、市の支援が手厚いことが評価されたとみられる。同市は、球場と練習場の敷地の無償貸与や、固定資産税の免除、上下水道整備などの支援策を提示していた。《読売新聞》
