平成10556日目
2017/12/02
この日のできごと(何の日)
【J1】川崎が初優勝
サッカーの明治安田生命J1リーグで2日、川崎フロンターレが最終節での逆転で初優勝を果たした。
5―0で大宮アルディージャに圧勝して、前節首位の鹿島アントラーズが0―0でジュビロ磐田と引き分けたため勝ち点72で並び、得失点差で上回った。FW小林悠(30)はハットトリック(3得点)の活躍で今季23得点とし、やはり逆転で初の得点王となった。
川崎は2005年にJ1再昇格後、上位の常連だったが、天皇杯全日本選手権、YBCルヴァン杯(旧ヤマザキナビスコ杯)も含め、これが初の主要タイトル獲得となった。《読売新聞》
昭和64年1月1日〜このサイトをご覧頂いている日の一週間前まで、すべての日の「何らかの」できごとを記しています。
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【プロ野球・日本ハム】大谷翔平選手のポスティングを申請
プロ野球の北海道日本ハムファイターズは2日、大谷翔平選手(23)がポスティングシステムを利用して米大リーグに移籍するための申請を行ったと発表した。
大谷選手は交渉期限の米東部時間22日午後11時59分(日本時間23日午後1時59分)まで、譲渡金を日本ハムに支払う意思のある全球団と交渉が可能となった。
米大リーグ機構(MLB)によると、日本ハムが設定した譲渡金は最高額の2000万ドル(約22億5000万円)。これまでにレンジャーズやマリナーズ、ヤンキースなどが米メディアを通じて獲得に名乗りを上げている。「世界一になりたい」と明言し、米国でも投手と打者の「二刀流」を目指す大谷選手を巡り、「全30球団に獲得の可能性がある」(大リーグ公式サイト)という激しい争奪戦が繰り広げられる見込みだ。《読売新聞》
【柔道グランドスラム】男女7階級を日本勢が制覇
柔道の国際大会「グランドスラム東京」が2日、東京体育館で行われ、日本勢は初日の男子3階級、女子4階級すべてで金メダルを獲得した。阿部一二三(20)=日体大=と阿部詩(17)=夙川学院高=は兄妹アベックVとなった。
男子66キロでは阿部一二三(20)=日体大=は、決勝で丸山城志郎(24)=ミキハウス=に延長戦で一本勝ちして優勝し、来年の世界選手権代表内定となった。また同60キロでは高藤直寿(24)=パーク24=、同73キロは立川新(20)=東海大=が制した。
女子48キロでは近藤亜美(22)=三井住友海上=、日本人選手同士の決勝となった同52キロでは阿部詩(17)=夙川学院高=が立川莉奈(20)=福岡大=に勝利、同57キロ級では芳田司(22)=コマツ=が山本杏(23)=パーク24=を下し、同63キロでは田代未来(23)=コマツ=が鍋倉那美(20)=三井住友海上=に勝ち、それぞれ優勝した。《スポーツ報知》
【新潟県佐渡市】海岸に木造船
2日午前9時40分ごろ、新潟県佐渡市江積の海岸で「船が転覆して打ち上げられている」と、近所に住む男性から県警佐渡西署に通報があった。駆けつけた署員が、岸から約50メートル沖合で木造船が船底を上にした状態で浮いており、近くに男性2人の遺体があるのを発見した。船体にはマークがなく、同署が船籍や遺体の身元を調べている。
同署によると、遺体はいずれも仰向けの状態で、1人は茶色のジャンパーと青いセーターを着用。もう1人は全裸だった。今後、死因を調べる。現場付近は数日前から強風が続き、波が高い状態だったという。同市の海岸では11月25日にも、木片と遺体が見つかっていた。《産経新聞》
【共産党・志位和夫委員長】参院選で共闘推進目指す
共産党の志位和夫委員長は2日、第3回中央委員会総会の幹部会報告で2019年の参院選に向け、立憲民主、自由、社民各党などと連携強化を進め、安倍政権打倒を目指す意向を示した。「野党共闘を本格的に発展させる。参院選で選挙協力を行い、自民、公明両党とその補完勢力を少数に追い込む」と述べた。
現職が改選を迎える東京、京都、大阪の3選挙区での議席死守と、比例代表の「850万票、得票率15%以上」を目標に掲げた。16年参院選は比例で約600万票、得票率10・7%だった。《共同通信》
【河野太郎外相】沖縄県・翁長雄志知事と会談
河野外相は2日、沖縄県の翁長雄志知事と県庁で会談し、「在日米軍の安定的な運用は地元の理解が不可欠」と述べ、沖縄の基地負担軽減に取り組む意向を伝えた。
翁長氏は「繰り返される事件・事故で県民の不満や不安の高まりが続くと、基地の安定的な運用に影響する」と語り、米軍普天間飛行場の名護市辺野古への移設を断念するよう求めた。
河野氏が外相就任後、沖縄を訪問するのは初めて。会談では、国際的な人材の育成に貢献するため、沖縄の若者20人を米国に毎年派遣する事業を行う方針を明らかにした。
これに先立ち、河野氏は在沖縄米軍トップのニコルソン四軍調整官とも会談し、日米同盟の抑止力を強化すると同時に、基地負担軽減に取り組むことで一致した。《読売新聞》
