平成10346日目
2017/05/06
この日のできごと(何の日)
【大相撲・稀勢の里関】横綱昇進披露宴
大相撲春場所を制して横綱に昇進した稀勢の里(30=田子ノ浦部屋)の横綱昇進披露宴が6日、東京都品川区のグランドプリンスホテル新高輪・飛天の間で行われた。春場所も制し、2場所連続優勝してこの日を迎えた稀勢の里は「一番いい形でパーティーを迎えられて本当に良かった。本当にここまで応援してくれた方々のおかげ。そういう人に感謝の気持ち伝えたい」と柔和な笑みを浮かべた。
春場所で左上腕部などを痛めて、ここまで非公開で若い衆らと調整してきたが、この日は初の出稽古で初めて関取衆と実戦的稽古を行ったという。稽古をより実戦モードに切り替え「いい状態。(夏場所は)きょうの稽古の状況の内容なら問題ない」と話し、週明けの二所ノ関一門の連合稽古参加にも意欲を見せた。
また、本場所初日で着ける漫画「北斗の拳」のラオウの化粧まわしも披露され、記念撮影を行った。《スポニチ》
昭和64年1月1日〜このサイトをご覧頂いている日の一週間前まで、すべての日の「何らかの」できごとを記しています。
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【『神宿る島』宗像・沖ノ島と関連遺産群】「世界的な価値を認められない」
政府が世界文化遺産に推薦している「『神宿る島』宗像・沖ノ島と関連遺産群」(福岡県)に対する国連教育科学文化機関(ユネスコ)諮問機関の勧告を受け、文化庁の大西啓介記念物課長は6日記者会見し、中核となる沖ノ島以外の構成資産は「世界的な価値を認められない」と厳しい評価を受けたことを明らかにした。
政府は7月のユネスコ世界遺産委員会までに、沖ノ島に絞っての登録を容認するか、委員会構成国を説得し全体の登録を目指すかの判断を迫られる。大西課長は「勧告は納得できる内容ではない」と強調、過去には除外勧告を受けた資産を含め登録を果たした例もあり、協議する方針を示した。《共同通信》
【台湾】中国漁船に警告弾
台湾の中央通信によると、台湾海峡にある澎湖島付近の海域で6日早朝、台湾の海岸巡防署(海上保安庁に相当)が中国漁船に対して警告弾を発射し、中国船の漁師2人が足にけがをした。
中国漁船は中国広東省の船で、海巡署が検査のため停止を求めて数十回警告したが従わなかったことから警告弾を発射したという。《読売新聞》
【ボクシング・佐々木基樹選手】現役引退を表明
ボクシングの元東洋太平洋2階級王者で2度の世界挑戦経験を持つ日本ライト級8位佐々木基樹(41=帝拳)が6日、現役引退を表明した。後楽園ホールで行われた級6回戦で、15年東日本新人王の石川元希(M・T)に0-3で判定負けした後、「続ける気はない。自分に幻滅しますね」と明言した。
身長差で7センチ上回る長身の相手の懐に飛び込んでの右パンチを狙ったが、空砲に終わる場面が目立った。「自分の思うような形に持っていけなかった。物言いはない」と潔く負けを認めた。《日刊スポーツ》
【プロ野球・阪神】9点差を逆転
阪神12-9広島◇6日◇甲子園
阪神が9点差をひっくり返した。逆転勝利のプロ野球記録は10点差で、セ、パ両リーグで1度ずつ、1リーグ時代に1度の計3度あった。
9点差の逆転勝利は両リーグを通じて6度目で、2003年7月29日に日本ハムがオリックスに0-9から11-9で勝利して以来。セでは1995年7月30日、中日が広島に10-9で逆転勝ちして以来22年ぶり。阪神が9点差を逆転したのは初めてだった。《日刊スポーツ》
【ボコ・ハラム】4年で子供3900人殺害
イスラム過激派ボコ・ハラムのテロが頻発するナイジェリア北東部を中心に、昨年12月までの約4年間に3900人を超す子供が殺害され、7300人以上が重傷を負ったとする報告書を、国連が6日までに発表した。
最近は子供に爆弾を装着し、自爆テロを実行させる手口が増えている。ナイジェリアなどで90人の子供が自爆テロを強要され、うち70人が少女だった。バージニア・ガンバ国連事務総長特別代表は「ボコ・ハラムは子供たちに言葉で表現できないほどの恐怖を与えている」と非難した。《共同通信》
【韓国】大統領選投票前最後の週末
韓国大統領選は6日、投開票日の9日を前に最後の週末を迎えた。直近公表の世論調査でも支持率トップを維持した革新系最大野党「共に民主党」の文在寅候補は、ソウルなどで若者への支持拡大を図った。保守系旧与党「自由韓国党」の洪準杓候補は首都圏で保守勢力結集を訴え、中道野党「国民の党」の安哲秀候補は革新地盤の南西部を訪れた。
文氏は6日の日中は西部仁川市などで遊説した。夜にはソウルの若者が集まる繁華街で通行人と抱き合うなどして一層の支援を呼び掛ける「フリーハグ」を行い、親しみやすさをアピールした。《共同通信》
【シリア】安全地帯「発効」
内戦が続くシリアで、避難民の保護などを目的に安全地帯を設立するとのロシアとトルコ、イランの合意が6日、発効した。ロシアメディアが報じた。ロイター通信が伝えた3カ国の合意覚書によると、安全地帯はアサド政権と反体制派との完全な停戦を想定しており、北西部イドリブ県など4カ所が対象だ。
トランプ米政権や国連は、3カ国の合意を支持している。ただ反体制派の主要勢力は、3カ国合意にはシリア人の意向が反映されていないと指摘し「全く正統性を欠いている」と非難する声明を発表。イスラム過激派組織は戦闘を継続するとみられ、実効性は不透明だ。《共同通信》
