平成2187日目

平成7年1月3日(火)

1995/01/03

【第71回箱根駅伝】山梨学院、2年連続3度目の総合優勝

第71回東京箱根間往復大学駅伝最終日は3日、神奈川県箱根町の芦ノ湖駐車場から東京・大手町までの復路5区間107.5キロで行われ、往路2位の山梨学院大が同1位の早大を逆転し、通算11時間3分46秒で2年連続3度目の総合優勝を果たした。早大は11時間5分48秒で2位。復路成績ではトップとなった中大が、総合3位に入った。

早大に1分47秒差でスタートした山梨学院大は、山下りの6区で早大を捕らえで逆転、8区で早大に首位を奪回されたが、9区で再度トップに立ち、そのまま逃げ切った。山梨学院大は往路、復路とも2位での総合優勝。往、復路とも1位以下での総合優勝は第58回大会(1982年)の順大以来で6校目。

順大は、最終区でアンカー浜野が左足を故障し、途中棄権した。9位の東農大までが来年の次回大会の出場権を得た。《共同通信》



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【ライスボウル】松下が初優勝

アメリカンフットボールの第12回日本選手権(ライスボウル)は3日、東京ドームに5万4000人の観衆を集めて行われ、史上初の関西勢同士の対決は社会人代表の松下電工が、試合終了41秒前に逆転のFGを決めて学生代表で初出場の立命を16−14で破り初優勝した。学生代表は同選手権4連敗。

立命は第4クオーター8分21秒にQB東野からWR芝原への20ヤードTDパスで14−13と逆転。しかし、1点差を追う松下は、残り41秒に、キッカーの村井が37ヤードのFGを成功させ、再び試合をひっくり返した。

最優秀選手には、この日ランで155ヤードを獲得した松下のRB粳田が選ばれた。《共同通信》

【バレーボール】大林素子、吉原知子選手が伊へ

Vリーグの日立を解雇され、バレーボール界初のプロ選手としてイタリアのプロ1部リーグ(セリエA)のアンコーナに入団する大林素子(27)と吉原知子(24)の両選手が3日午前、成田発の航空機でイタリアに向け出発した。

新天地への旅立ちを前に、両選手は「体でプロのバレーを感じ、イタリアの文化を含めた広い視野でスポーツとは何かを考えてみたい」(大林)、「いろいろなことを学び、たくさん吸収して日本に帰ってきます」(吉原)とそれぞれ話し、笑顔で手を振りながら飛行機に乗り込んだ。

両選手はVリーグ開幕直前の昨年11月30日、日立を解雇された。久光製薬が正式に獲得に乗り出したが、2人はプロ選手としての道をイタリアに求めた。アンコーナとの契約は5月28日まで。契約終了後は両選手とも再び日本でプレーすることを希望している。《共同通信》

【村山富市首相】箱根から帰京

村山首相は3日昼、静養先の神奈川県・元箱根の旅館から東京・永田町の首相公邸に帰った。

静養中、風邪気味で一時体調を崩した首相は3日朝、記者団に対し「(体調は)大丈夫じゃ。本も読めたし、何も考えずにゆっくりできたわ」と笑顔で回復ぶりをアピール。公邸を訪れた河野外相も「元気そうだった」と安心した様子だった。

首相は4日から公務に復帰、伊勢神宮を参拝する予定。《共同通信》

【チェチェン紛争】ロシア軍、首都で再攻勢

ロシア政府は3日、チェチェン共和国の首都グロズヌイ市内のドダエフ政権部隊の拠点に空爆を加えた、と発表した。それによると、ロシア軍は部隊の追加投入で態勢を強化し、2日夜から3日午前にかけての激しい戦闘で市中心部の支配地域を拡大した。「大統領府、駅、行政庁舎など主要施設を支配下に置いている」としている。

グロズヌイ中心部に突入したロシア軍は2日、ドダエフ政権部隊の激しい攻撃で大きな損害を出して中心部から撤退したとの情報もあったが、3日の攻撃で巻き返したようだ。

しかし、市内の駅を押さえたロシア軍をチェチェン側が激しく攻撃しているとの情報もあり、ロシア政府側も一方で、これまでの制圧が難航していることを認めた。《共同通信》

【クライスラー・イートン会長】「日本が米を学ぶ時代」

「かつてわれわれが日本型経営を学んだように、今や日本車メーカーが当社の技術を勉強する時代になった」ー。米自動車大手クライスラーのイートン会長兼最高経営責任者(CEO)は3日、デトロイトの自動車ショーに集まった各国記者団に向けた講演で、感慨をにじませながら、過去最高の業績を記録した昨年を総括した。

会長は「販売台数が昨年11月末時点で1993年の数字を上回るなど創業以来69年間で最高の年だった」と指摘。一時は倒産寸前にまで至った同社の奇跡的な回復ぶりを誇示した。

さらに「トヨタが当社のネオンを分解して分析しているという新聞記事を読んだときは本当にうれしかった。80年代にわれわれが必死に日本の品質管理などを学んだときのことを思うと感無量だ」と語った。

その一方で、イートン会長は「クライスラーは商品のさるまねはしない。売れる車から学ぶのではなく、新しいブームをつくり出す企業でありたい」と、日本メーカーへの皮肉を効かせ、今後5年間に230億ドル弱の新車開発費を計上したことを明らかにした。



1月3日のできごと