平成9010日目
2013/09/08
【2020年東京オリンピック】レスリングの残留が決定
国際オリンピック委員会(IOC)総会2日目は8日、東京開催が決まった2020年夏季五輪で実施する最後の1競技をレスリングと発表した。2月のIOC理事会で中核競技から漏れたレスリングの五輪存続が決まった。北京五輪以来の復帰を目指した野球・ソフトボール、初採用を目指したスカッシュは落選した。《日経新聞》
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【全米テニス】セリーナ・ウィリアムズ選手が2連覇
テニスの四大大会最終戦、全米オープン第14日は8日、ニューヨークで行われ、女子シングルス決勝は第1シードで31歳のセリーナ・ウィリアムズ(米国)が第2シードのビクトリア・アザレンカ(ベラルーシ)を7―5、6―7、6―1で下して2年連続5度目の優勝を果たした。今年の全仏オープンに続く四大大会17個目のタイトル。
26日が誕生日のS・ウィリアムズは1968年のオープン化以降では73年大会に同じ31歳で優勝した7月生まれのマーガレット・コート(オーストラリア)を抜き、最年長の全米女王となった。24歳のアザレンカは2年連続準優勝に終わった。《共同通信》
【水泳・日本学生選手権】最終日
水泳の日本学生選手権最終日は8日、広島市総合屋内プールなどで行われ、競泳男子400メートル個人メドレーはロンドン五輪3位の萩野公介(東洋大)が4分11秒23の大会新記録で初優勝し、世界選手権金メダリストの瀬戸大也(早大)は1秒47差の2位だった。
男子100メートル自由形は塩浦慎理(中大)が48秒56の大会新、女子400メートル個人メドレーの大塚美優(日体大)も4分38秒15の大会新で制した。
男子200メートル平泳ぎで世界記録を持つ山口観弘(東洋大)は決勝に進めなかった。
学校対抗の男子は中京大、女子は日体大が優勝した。《共同通信》
【F1・イタリアGP】決勝
自動車のF1シリーズ第12戦、イタリア・グランプリ(GP)は8日、モンツァで決勝を行い、レッドブル・ルノーのセバスチャン・フェテル(ドイツ)が優勝し、今季6勝目を挙げた。通算32勝はフェラーリのフェルナンド・アロンソ(スペイン)に並ぶ歴代4位で現役最多となる。
2位にアロンソ、3位にフェテルの同僚、マーク・ウェバー(オーストラリア)が入った。《共同通信》
【民主党・海江田万里代表】東京五輪「全力で協力」
野党各党では8日、2020年五輪の東京開催決定を受け、民主党の海江田万里代表が「夢、希望、感動を与える大会となるよう全力で協力する」としたが、共産党などからは東京電力福島第1原発の汚染水漏れ問題で政府に対策強化を注文する発言も相次いだ。
日本維新の会の石原慎太郎共同代表はフジテレビ番組で、東京都知事時代から招致に取り組んできた経緯を踏まえ「今回は政府が大幅な支援態勢を取ってくれた」と評価した。
共産党の市田忠義書記局長も汚染水問題に触れ「首相の『コントロールされている』との無責任な発言は、(安全性確保の)国際公約となった。国際的な責務を果たすべきだ」と強調した。《共同通信》
【民主党・野田佳彦前首相】消費税増税をめぐる安倍政権の対応を批判
民主党の野田佳彦前首相は8日、福岡市で講演し、消費税増税をめぐる安倍政権の対応を批判した。増税を先送りすれば金利が上昇し、国債の利払い増加で財政は破綻するとした上で「社会保障に充てる増税の決断が、振り出しに戻ってはならない」と述べた。
増税の是非を有識者に聴く政府の「集中点検会合」にも言及。「(自民、民主、公明の)3党合意で法律を作ったのに、そもそも論から始めてはいけない」とけん制した。
野党再編については「どこもチームワークが悪い。場合によっては連携も必要だが苦し紛れに一緒になっては駄目だ」と否定的な考えを示した。《共同通信》
【茨城県知事選】橋本昌氏が6選
任期満了に伴う茨城県知事選は8日投開票され、いずれも無所属で、現職の橋本昌氏(67)が、新人の茨城大名誉教授田中重博氏(66)=共産推薦=を破り、6選を果たした。6選は現職知事として全国最多の当選回数。
県内首長や、自主投票を決めた自民、民主両党の地方議員の多くが橋本氏の応援に回り、国政選挙で両党を支援する県農協政治連盟や連合茨城などの各種団体も推薦。事実上の与野党相乗りとなり、終始リードした。
日本原子力発電東海第2原発(同県東海村)の再稼働問題に関して、橋本氏は地元の合意など条件が整えば容認する可能性を示した。《共同通信》
【シリア・アサド大統領】「報復あり得る」と警告
米CBSテレビは8日、シリアのアサド大統領とのインタビュー内容を放映前に報じ、その中でアサド氏は米軍による対シリア攻撃を念頭に「攻撃があれば盟友関係にある勢力により何らかの報復があり得る」と警告した。
米軍の介入を承認するかどうかについて米議会が審議する中、アサド氏は米メディアとのインタビューに応じ、介入は代償を伴うと威嚇した。発言は米議会に対するメッセージといえそうだ。
米政府は8日もマクドノー大統領首席補佐官が五つのニュース番組に出演するなど、議会や国民に介入の必要性を説得する努力を続けた。《共同通信》
