平成10841日目
2018/09/13
この日のできごと(何の日)
【テニス・大坂なおみ選手】凱旋会見
テニスの全米オープンで四大大会シングルスの日本勢初優勝を果たし、女子の世界ランキングで自己最高7位に浮上した大坂なおみ選手(20)=日清食品=が13日早朝に凱旋後、横浜市内のホテルで記者会見し「今は眠いが、とてもうれしい」と喜びを語った。
報道陣約150人が詰め掛け、日本でやりたいことを問われ「原宿に行きたいし、東京ドームの(隣の)ジェットコースターにも乗りたい」と無邪気に答えた。多くあった、お祝いの連絡の中でも錦織圭選手(日清食品)からローマ字でもらった「おめでとう」というメッセージが一番印象に残ったことを明かした。《共同通信》
昭和64年1月1日〜このサイトをご覧頂いている日の一週間前まで、すべての日の「何らかの」できごとを記しています。
情報量が少ない日は随時加筆中です。
引用記事は名前、住所など一部修正の上、抜粋してあります。
外国の方のお名前、地名などは現時点で一般的に通じるものに書き換えています。(例・ロシアのプーチン氏はかつてプチン氏と表記されていました)
古い記事の多くは「書き写し」のため、誤字脱字が多数あります。見つけ次第修正しています。
【沖縄県知事選挙】告示
沖縄県の翁長雄志知事の死去に伴う知事選が13日告示され、新人4氏が届け出た。米軍普天間飛行場(宜野湾市)の名護市辺野古移設の是非を争点に、与野党が激しく対決する事実上の一騎打ちの構図。30日に投開票される。結果は政府の移設計画や、今後の日米関係に影響を与える可能性がある。
立候補を届け出たのはいずれも無所属で、移設を進める安倍政権が推す前宜野湾市長佐喜真淳氏(54)=自民、公明、維新、希望推薦=と、反対を訴える自由党前衆院議員玉城デニー氏(58)ら4氏。
ほかに元那覇市議で琉球料理研究家の渡口初美氏(83)と元会社員の兼島俊氏(40)も届け出た。《共同通信》
【平成30年(18年)北海道胆振東部地震】発生から1週間
北海道で震度7を観測し、41人が亡くなった地震は13日で発生から1週間を迎えた。道内の被災地では、住民らが犠牲者を悼み、悲しみを新たにした。停電はほぼ解消し、復旧は進んでいるが、現在でも1576人が避難生活を送っており、生活再建は道半ばだ。
大規模な土砂崩れが発生し、36人が死亡した厚真町の役場前では、正午を知らせるサイレンとともに、宮坂尚市朗町長や職員らが黙とうした。
道によると、町内約1650戸で断水が続き、全面復旧には約1カ月かかる見通し。一方、北海道電力苫東厚真火力発電所の敷地内で、液状化現象が確認されたことが13日、同社への取材で分かった。《共同通信》
【JR四国】2か月ぶりに全線で運行再開
西日本豪雨の影響で運休が続いていた愛媛県のJR予讃線卯之町(西予市)―宇和島(宇和島市)駅間(20・2キロ)が13日、運行を再開した。これでJR四国管内の不通区間が約2か月ぶりに解消された。
JR四国によると、予讃線では、線路に大量の土砂が流れ込むなどしたため、複数の区間で運転を見合わせてきた。松山―宇和島駅間では1日1キロ当たりの平均利用者数は3079人に上り、甚大な被害で修復に時間がかかった卯之町―宇和島駅間では、代替バスを運行するなどしてきた。
この日、宇和島駅のホームで行われた出発式では、半井真司社長が「当初見込みより随分早く運転再開できた。これを機に地域の早期復興に努めたい」とあいさつ。松山市から宇和島市に通勤している愛媛県職員(47)は、「バスでの通勤は大変だった。地域の足が復旧し、本当にありがたい」と喜んでいた。《読売新聞》
【イグ・ノーベル賞】長野県の医師が受賞
自分自身に大腸内視鏡を挿入して検査した昭和伊南総合病院(長野県駒ヶ根市)の堀内朗・内科診療部長(57)が13日、人々を笑わせる真面目な研究を表彰する米国の「イグ・ノーベル賞」の医学教育賞を受賞した。
日本の研究者のイグ・ノーベル賞受賞は2007年から12年連続。米ハーバード大での授賞式に参加した堀内さんが、壇上で自分の肛門に内視鏡を入れる方法を模擬して紹介すると、場内は爆笑に包まれた。
同賞主催者のマーク・エイブラハムズさんは、「多くの医師は、こんなことが可能だとは思いもしなかっただろう」と堀内さんの独創性をたたえた。堀内さんは「受賞は意外だったが、これをきっかけに内視鏡検査への関心が高まってくれたら」と語った。《読売新聞》
【安倍晋三首相】「北海道地震を激甚災害に」
安倍首相は13日、北海道地震を激甚災害に指定する考えを表明した。首相官邸で開いた関係閣僚会議で「激甚災害に指定する見込みとなった」と述べた。被害状況が確定し次第、閣議決定する。
指定によって、被災自治体の復旧事業に対する国の補助率は最大で9割程度に引き上げられる。農地などの復旧事業に対する補助率引き上げは、地域を限定しない方向だ。道路など公共土木施設の復旧への補助率引き上げや、中小企業に対する支援措置は、北海道の厚真、安平、むかわの3町の指定を検討している。
首相は近畿地方に被害をもたらした台風21号についても、激甚災害の指定に必要な被害状況を把握するよう関係省庁に指示した。《読売新聞》
